2026年に実施される Google Merchant Center の商品データ仕様変更

例年、第二四半期に Google Merchant Center の商品データ仕様の変更が行われますが、今年は2026年4月14日（米国時間）に発表がされました。

本記事では2026年に実施される Google Merchant Center の商品データ仕様の変更点について、筆者のコメントを交えてまとめてみます。

2026年のデータ仕様の更新で、2026年初頭に発表があった、会話型コマース向けの属性追加も含まれるものと思っていましたが、今回の変更のタイミングでは入ってこなかったようです。

2026年4月14日時点で変更済みのもの

送料関連の属性として、2つの属性が新規に追加

既存のアカウント単位の機能を反映して、商品単位でより多くの送料オプションが追加されます。これには、オンライン注文の毎日の処理期限を設定する新しい当日の発送締め切り時間 [handling_cutoff_time] 属性と、注文の購入と発送に必要な最小利用額を指定する新しい最低注文額 [minimum_order_value] 属性が含まれます。

当日の発送締め切り時間 [handling_cutoff_time] 属性

これまでアカウントの配送ポリシー（送料設定）の設定で、「当日の●●時までの注文は当日に配送処理を開始する」を指定できていた（下記キャプチャ）のですが、これが個別の商品単位で当日発送の締め切り時間を設定できるようになりました。

これまではアカウント全体で発送締め切り時間を設定できていたものが、個別の商品でも適用できるようになりました。顧客体験の向上のために一部の商品で当日発送の締め切り時間を遅めに設定しているといった場合に活用できます。個別の商品ごとに設定された内容がアカウント設定よりも優先されるので注意。

最低注文額 [minimum_order_value] 属性

こちらも同様に、これまでアカウントの配送ポリシー（送料設定）の設定で、「●●円未満の注文は配送不可」を指定できていた（下記キャプチャ）のですが、これも個別の商品単位で配送に必要な最低注文額を設定できるようになりました。

こちらもアカウント全体で最低注文額の設定ができていたものが、個別の商品でも適用できるようになりました。一般的に注文金額による配送の可否は、商品単位よりもアカウント単位、つまりショップ全体で適用されていることがほとんどだと思うので、使う機会はあまりないように思います。

動画リンク [video_link] 属性が新規に追加

新しい省略可能な動画リンク [video_link] 属性が導入され、販売者は商品動画へのリンクを送信できるようになります。これらの動画は、商品の詳細を紹介したり、商品を使用している様子や、さまざまな角度から眺めた様子を表示したりするのに役立ちます。また、Google 全体で商品の表示方法を改善する目的にも使用されます。販売者はこの新しい属性を使用して動画の送信を開始できますが、配信とポリシーおよび品質の検証は 2026 年 6 月 30 日まで開始されません。技術的な検証エラーは、2026 年 4 月 14 日より報告されます。

いよいよ商品の説明に動画が利用できるようになりました。動画は自社でホスティングしているものと YouTube にアップロードしたもののどちらも受け付けてくれるようです。属性値としては URL を指定するので、直接 Google Merchant Center に動画をアップロードできるというわけではありません。将来的には、Google Merchant Center 上から個別に追加する場合は受け付けてくれるのかもしれません。

利用できる動画のフォーマットや仕様

下記はヘルプページからの引用です。

注目すべきは「Google 全体で商品の表示方法を改善する目的にも使用されます。」という部分で、これによるエンゲージメント率（動画の視聴やアクション）が商品品質の評価のシグナルとなる可能性がありそうです。また、Google 広告の P-MAX キャンペーンでは、検索結果に動画を表示するテストも行われているので、広告の面でもプラスに働く可能性が高いです。

コンテンツのライセンス権を販売者が保有している必要があるので、きちんと自社で権利処理を済ませた動画を指定する必要があります。取り組みやすいのは自社オリジナル商品を販売しているブランドかなと思います。チャレンジしてみてください。

2026年6月30日以降の変更

動画リンク [video_link] 属性の配信とポリシーおよび品質の検証チェックを開始

動画リンク [video_link] 属性を使用して送信された動画を配信できるようになります。同時に、これらの動画に関するポリシーまたは品質に関する警告やエラーの報告も開始されます。動画に関するポリシー違反または品質エラーがあると、動画は配信されませんが、関連付けられている特典の提供には影響しません。

前出の動画リンク [video_link] 属性が有効になるのが、米国時間2026年6月30日からになるそうです。それまでの間に設定された動画が Google ショッピングの配信面で再生されることはなく、ポリシーや品質の検証チェックも行われません。

動画リンク [video_link] に設定された動画の技術的な検証エラーは2026年4月14日から報告されるので、配信開始までに技術検証は先行して行っておくと良さそうです。

2027年1月31日以降の変更

商品画像リンク [image_link] 属性と追加の商品画像リンク [additional_image_link] 属性の画像サイズの要件を更新

商品画像リンク [image_link] 属性と追加の商品画像リンク [additional_image_link] 属性の画像サイズの要件を更新: ショッパーに最適なエクスペリエンスを提供するため、すべての商品カテゴリとマーケティング方法で、商品画像リンク [image_link] 属性と追加の商品画像リンク [additional_image_link] 属性で送信する画像の最小解像度を 500×500 ピクセルに引き上げます。

2026 年 4 月 14 日より、更新された最小解像度の要件を満たしていない画像に対して、Merchant Center で警告が発行されるようになります。適用は 2027 年 1 月 31 日から開始されます。この変更の影響を受ける商品を確認するには、Merchant Center アカウントの [要確認] セクションに移動し、[閲覧履歴] をクリックします。ページの横に「画像が小さすぎるため、今後適用の対象になります」という警告が表示されます。

これまで、商品画像の画像サイズ要件はファッション関連以外で 100×100 ピクセル、ファッションで 200×200 ピクセル、CTV 向け YouTube ショッピング用で 500×500 ピクセル以上が要件でしたが、どの商品であっても 500×500 ピクセルが最低要件となります。

一方で、この変更によってこれまで画像サイズが対応できていないからといって、不承認になることは無いようです。

また、500×500 ピクセル未満の一部の画像についても、ほぼ重複する高解像度画像を使用するか、元画像を AI でアップスケーリングすることで最適化します。重要な点として、これらの最適化された画像は新しい画像要件を満たしており、商品の不承認を防ぐためにお客様が対応する必要はありません。最適化された画像には、Merchant Center の [要確認] セクションに警告が表示され、簡単に識別できるようになります。最適化された画像を更新するには、商品データソースで 500×500 より大きい新しい画像を登録します。

Google Merchant Center 側でほぼ重複する高解像度の写真を使うか、自動で AI によるアップスケールした商品画像が使われるとのことで、すぐさまの差し替えは不要そうです。

Google のいう「ほぼ重複する高解像度の写真」が、既に登録されている物なのかどうか、AI でアップスケーリングしてた商品画像の見た目がどうなるかについてはまだ未知です。心配であれば、500×500 ピクセル以上の画像と差し替えることが推奨ですが、対象商品数が多い場合は取り直しの手戻りもあるので、主力商品の画像から順次対応していくと良いでしょう。

ちなみに、Google ショッピングにおけるショップの品質評価軸として、高解像度の商品画像の割合を見ているようなので、最初から高解像度である 1,048×1048 ピクセルまたは、推奨される 1,500×1,500ピクセルの商品画像を利用するようにしておくのが安心です。

まとめと今後の見通し

2026年の更新内容を見ると、属性の新規追加が2種類で計3属性が追加、仕様や要件の変更が1種類で計2属性となり、更新の規模としてはかなり控えめな物になっています。冒頭で触れたとおり、この先に会話型コマース向けの属性追加を控えているためかもしれません。

今回は商品のクリエイティブに比重が寄っている印象がありますね。動画リンク [video_link] 属性の追加に、商品画像の解像度要件など。

クリエイティブに関わる物は、商品画像の差し替えだけでは済まず、撮影からやり直す必要もあるので、優先順位をつけて対処していきたいですね。

今回の変更はすべて販売先国関係なく適用され、日本国内でもすべての販売者が対象にもなるため、変更の要点を確認し、しっかり対処していきましょう。